働くパパに聞いた！今どき育メンの実態。（意識調査）

報道関係者各位

株式会社ナスタ

　株式会社ナスタ（本社：東京都港区、代表取締役社⻑：笹川順平 以下、ナスタ）は、働くパパ1000 人を対象に、「育児に関する意識調査」を⾏いました。

　10⽉19⽇の「イクメンの⽇」※1、※2にちなみ、福利厚⽣として男性社員の1か⽉育児休暇取得を義務付けた「育メン留学制度」※3を実施しているナスタが、働くパパ達の育児休暇に関する実態を調査しました。

※1 10⽉19⽇「イクメンの⽇」：男性の育児休暇を推奨すべく、パパが育児を楽しみ、頑張る⽇。⼀般社団法人・⽇本記念⽇協会により認定・登録された
※2 イクメン：⼦育てを楽しむだけでなく、ママを幸せにできちゃうパパのこと
※3 育メン留学制度：配偶者の出産⽇から連続した1ヶ⽉間休暇を取得し、家庭に留学して育児・家事の⼤切さを学べる制度

調査対象者：⼦供のいる既婚男性
調査時期：2019年9⽉14⽇〜9⽉16⽇
調査⽅法：インターネットリサーチ
調査⼈数：男性1000⼈
対象年齢：20代82人/30代512人/40代406人

■調査結果

▼男性社員の育児休暇制度有り7割、でも取得したことはない9割

回答者の65.3％の勤め先に育児休暇取得制度があるという結果に対し、88.7％の人が育児休暇を取得したことがないと答えました。夫婦共働きが増えている⼀⽅で、家事・育児に関してはまだ⼥性が主体となっていることが分かりました。また、取得したことがあると答えた中では、20代が20.7％、30代が11.7％、40代が4.9％となっており、若者世代ほど取得に前向きであり、時代の流れがうかがえる結果に。

▼⽗親も⼦育て参加が当たり前9割

90.6％の人が、⽗親も⼦育てに参加することが当たり前だと思うと答えました。（『当たり前だと思う』は「とてもそう思う」と「どちらかといえばそう思う」の合計）⼀⽅、実際に育児に参加できていると思う人は58.8％（『参加できていると思う』は「良く参加できていると思う」と「まあまあ参加できていると思う」の合計）という結果となり、⽗親として⼦育てに積極的に参加しようという意識はあるものの、育児のために仕事を休み、家庭に専念するというのは、まだまだ難しいようです。

▼働くパパが普段よく参加している育児トップ3は!?

Q.あなたが、普段よく参加している育児は何ですか︖（複数回答）
1位：「⼦供の遊び相⼿」69.9％
2位：「⼦供のお風呂」68.9％
3位：「⼦供とお出かけ・お散歩」60.2％
※2位の「⼦供のお風呂」は、中でも保育園⼊園前の乳児を⼦育て中のパパたちの8割が参加していることがわかりました。

▼実際にパパが⼤変だと思う育児トップ3は!?

Q.あなたが、⼤変だと思う育児は何ですか︖
1位：「⼦供の寝かしつけ」32.8％
2位：「⼦供の⾷事の準備」32.4％
3位：「⼦供にご飯を⾷べさせる」25.7％

▼育児に関して妻に「直してほしいところはない」が多数

育児に関して妻に直してほしいところをきいたところ、「直してほしいところはない」が約4割と最多回答に。育児に関してパパたちは、奥様の考えを尊重していることが分かりました。

▼パパが育児をもっと頑張ろうと思うのはこんな時︕時には‟ママ友からの誉め⾔葉“が効くことも

Ｑ.あなたが、「育児をもっと頑張ろう」と思ったきっかけ/出来事は？
1位：「⼦供が毎⽇、新しい⾔葉を覚えていく」「⼦供に⼤好きと⾔われた」
2位：「妻に褒められた」「妻が‟育児をよくやってくれている“と周囲の人に⾔ってくれた時」
3位：「よそのママにしっかり⼦育てしていると⾔われたとき」「⼦供の友達がパパを⾃慢していたとき」

▼ナスタの社⻑も取得した‟育メン留学制度“とは

　育メン留学制度は、世の中の育休制度とは少し視点が異なります。育メン留学は、ただ家事育児に専念するために家庭で‟休む“のではなく、会社と⾃宅を往復するだけの⽇々のルーティン作業では知ることのない、家庭での‟学び”を得るという目的で制度化しました。
　ナスタの製品・サービスは、‟住むを良く“をコンセプトに作られ、たくさんのお客様に支えられていますが、そのような商品を⽣み出すナスタ社員は、「住むとはどういうことか」を⼀か⽉間の育児休暇をきっかけに改めて考え直し、商品⼒の向上に努めています。
　また、⼀か⽉間不在にすることで、会社全体の業務を今まで通り回すことが困難になるかと思われますが、それに対し笹川社⻑は、この制度によって出産を控えた奥さんを持つ男性社員が⼀人抜けることを事前に把握したうえで、業務を今まで以上に効率よく回そうとする、会社のチームビルディング向上につながると話します。
　このようにナスタでは、家庭を第⼀に考え、その家族に喜んでもらえるような商品開発に努めるために、会社全体で育児休暇を取得しやすい環境作りを徹底して⾏っています。調査では7 割の人が会社に育休制度があるにも関わらず、そのうちの９割の人が取得したことがないという結果となりましたが、‟育休“はただ会社を休むという制度ではなく、”学びの場“として会社側が義務化することで発展が⽣まれ、⽣産性の向上につながると考えます。

▼育メン留学制度を取得したナスタ男性社員の声

・「私たち(夫婦)の様⼦を⾒て、⻑⼥と⻑男が⾃発的に⼿伝いをしてくれるようになり、⼤変うれしく、そして家族全員にとって良い経験になりました。家族全員が互いを思いやれたことが最⼤の収穫です」（物流課 Hさん）
・「すべて妻に任せていたこと(掃除、洗濯、⾷事の支度、おむつ替え、沐浴、２匹の犬の散歩)を⾃分はスムーズにできず、改めて妻を尊敬しました」（製造課 Tさん）
・「妻には‟休暇中、家事の役には⽴たなかったが、精神的な支えは⼤きかった“と⾔ってもらい、ひとまず良かったなと思っています」（製造課 Sさん）

　2調査の結果から、今どきの働くパパたちは育児への参加意欲が高いイクメン世代なことが分かりました。しかし、育児休暇制度を設ける会社が多い中、ほとんどの人が実際の取得までには至っていないのが現状です。それには、企業側からの積極的な休暇取得の働きかけと、取得可能な社内体制の確⽴が⼤切なことと考えます。

　ナスタはこれからも、家族と過ごす時間を⼤切にしてもらえる商品やサービスの開発に努め、住むを良くします。

▼プレスリリース

■ 本件に関するお問い合わせ

株式会社ナスタ

広報担当　宮本 仙葉

TEL：03-6779-9101

E-mail：s-miyamoto@nasta.co.jp

【お願い】 本リリース内容（調査結果等）の転載にあたりましては、「ナスタ調べ」という表記をお使いいただきますようお願いします。