INTERPHONE
インターホンのリフォームで、
防犯・利便性をアップ
共働きで子どもが一人で留守番、
ネット通販で毎日のように荷物が届く。
宅配業者を装った強盗事件も増えて、
玄関先の安全が気になっていませんか？
ひと昔前は日中も家に人がいて、
来訪者には玄関で直接対応できた。
でも今の暮らしはもう変わっている。
暮らしに合わせて、玄関の防犯も、
新しくしませんか。
インターホンのお取り替え目安は10年です。
快適で安心な住まい環境を維持するためにも、
インターホンに不安を感じたら
早めのお取り替えをご検討ください。
モニターのないインターホンは
安心して来客対応ができない点が課題
- 訪問者の顔が分からないから玄関を開けるのが怖い
- 留守中の訪問者が誰だったか確認できない
- 子どもが留守番している間に訪問者が来ないか心配
インターホンからはじめる
防犯対策
戸建て住宅が狙われやすい時代...
在宅中でも侵入犯罪のリスク
Nasta Interphone 2
家族のくらしを守る
3つのポイント
24時間録画・録音
訪問者のない時も、24時間ずっと玄関前を撮り続ける録画・録音機能を搭載。不在中の履歴を後から見ることも可能。真夜中でも人の顔や動きが鮮明に映ります。
自動応答
外出中はもちろん、在宅中でも音声メッセージでかんたんに置き配を指定できるから、「子どもだけが在宅」と気づかれずに荷物を受け取れます。
スマホ対応
お子さまだけでお留守番をしている時でも、呼び出しには外出先の保護者がスマホで対応可能です。また、不審な物音がした時など、スマホでいつでも玄関前の様子を確認できます。
京師美佳さん推奨
防犯は"玄関から"が基本
在宅中にも発生する「居空き」や「忍び込み」などの侵入に注意が必要です。侵入犯は事前に現場の状況を確認することが多く、犯行前の"下見"ではインターホンが半数使われています。
玄関先を24時間録画録音できるNasta Interphone 2は、"防犯の最前線"として戸建て住宅の防犯対策に最適です。リフォーム時のインターホンの交換も、玄関防犯を強化する有効な手段と言えるでしょう。
profile
防犯対策専門家、犯罪予知アナリスト
一般社団法人全国住宅等防犯設備技術適正評価監視機構理事。情報番組やNEWS番組など多数出演。 Yahoo!ニュース公式コメンテーター。防犯診断・プロデュースなど専門家として幅広い活動を行う。
かんたん交換3ステップ
STEP1自宅のインターホンを確認する
自宅のインターホンが
交換できるか確認する
インターホンは、室内に設置される親機と玄関に設置される子機を繋いで使用します。
ご自宅のインターホンの配線方式によって交換できる機器が異なりますので、ご購入の前にご確認ください。
ご自宅のインターホンを
ご確認ください
Nasta Interphone 2への
交換が可能です。
STEP2へお進みください。
電源プラグ式、乾電池式への
交換をおすすめします。
Nasta Interphone 2への交換には、
配線工事が必要です。
STEP2設置工事の方法を決める
施工業者を探して
プロに依頼する
インターホンの交換は、施工業者に依頼すれば最短30分〜で完了。配線方式の確認や工具の準備も不要なため、
忙しい方でも短時間で新しいインターホンに交換できます。
施工業者は主に3つ
- 複数業者から一括見積もりが可能
- 施工実績やレビューを確認できる
- 価格比較で最適な業者を選定できる
- 地元密着で安心
- アフターフォローが充実
- 緊急対応も可能
- 機器購入と同時に工事依頼が可能
- 一括管理で手続きが簡単
業者選定のチェックポイント
インターホン施工実績が豊富 / 保証期間・内容が明確 / レビュー・口コミ評価が高い
見積もりが詳細で分かりやすい / アフターサポート体制がある
施工時間目安
意外と短時間で交換できます！
最短30分〜
配線工事が不要の場合ご自身で交換する
電気工事士資格をお持ちの方は必要な道具を揃え、施工手順をご確認のうえ、
工事費用を抑えて手軽に交換できます。
STEP3製品を購入する
製品のご購入はこちら
助成金制度
24時間防犯カメラ付きインターホンの
購入費用が
一部助成される
自治体があります。
最大2万円助成
- 2025年度助成制度対象の場合の金額例です
- カメラ付きインターホンを防犯機器として助成対象に含む自治体の制度をもとに記載しています
助成金制度について
助成金制度の詳細は、お住まいの市区町村の
公式ウェブサイトまたは
防犯・生活安全担当窓口で
ご確認ください。
- 助成制度の有無・対象製品・金額・申請条件は自治体により異なります。
- 制度は年度や予算により変更・終了する場合があります。
- 本製品が必ず助成対象となることを保証するものではありません。
- 申請手続きや必要書類は各自治体の規定に従ってください。